電通デジタルと電通PRコンサルティングは2026年10月2日、商品のメディア露出数と生成AIでの言及数の関係を分析した結果を発表しました。新電力など4カテゴリ39商品を対象に、両者には相関係数0.80の強い正の相関があったとしています。あわせて、両社は「GEO分析・対策支援パッケージ」の提供を始めると発表しました。
発表の内容
- 分析は両社のGEO共同研究プロジェクトの一環です。対象は主要な生成AI4つのプラットフォームで、サービス名は公表されていません
- 分析①は新電力、クレジットカード、ワイヤレスイヤホン、コミュニケーションツールの4カテゴリ39商品です。生成AIの回答は2026年5月に計測（回答918,010件）し、2025年10月から2026年3月のウェブニュースと照らし合わせた結果、4カテゴリ全体のPearson相関係数は0.80だったとしています
- 分析②は大手小売4社を対象に、31の商品カテゴリについて1,812問を生成AIに尋ねました（回答7,248件、2026年7月計測）。衣料品以外の30カテゴリではB社が最初に言及される割合が最も高く（中央値72.8%）、衣料品だけはA社が60.2%でB社の38.8%を上回りました
- A社の要因として、衣料品に関するウェブニュース掲載数が2022年から2025年に1.8倍に増えたこと、2025年の新商品リリースのURLを2026年7月時点で4つの生成AIすべてが参照していたこと、公式サイトの参照率が4社中最多の54.8%だったこと、回答の72.4%にブランド名が登場したことを挙げています
- リリースには、相関関係を示したもので因果関係を示すものではないと注記されています
編集部の見方
報道によく出る商品ほど、AIにもよく名前を挙げられる。言われてみれば当たり前に聞こえますが、数字で示した国内の分析は貴重です。
ただ0.80という数字は、少し割り引いて見たほうがよさそうです。有名な商品は報道も多いし、AIにも出やすい。つまり、有名だから両方多いだけかもしれません。リリース自身も、因果関係を示すものではないと断っています。どのAIを調べたのかも公表されていません。ここを飛ばして「PRを増やせばAIに出る！」と言い切るのは、ちょっと危ないです。
とはいえ提言の中身はまっとうです。リリースや報道でブランド名を同じ表記で使う。公式サイトの情報を古いままにしない。お金をかけずに始められます。広報とWeb担当が別々に動いている会社は、リリースとサイトで商品名の書き方がそろっているか、見比べてみてください。意外とそろっていないかもしれません。
出典
- 生成AI時代の情報戦略は「量」に加え「注力テーマとブランドの一貫した紐づけ」へ 電通デジタル・2026年10月2日
